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目次
見逃した「ＮＨＫスペシャル」の再放送・動画配信は？
NHKスペシャルの再放送は、ＮＨＫ総合テレビで放映されます。本放送日の翌週または翌々週など2週間以内の平日の深夜に再放送されることが多いので、番組表を調べるかNHKスペシャルの番組公式サイトでご確認下さい。反響が高い番組は、何度も再放送されています。でも、深夜の放送ということもあり、休日にゆっくりと見たいという方には、最近流行の「動画配信サービス」がオススメです。
NHKスペシャル「シリーズ脱炭素革命」は、NHKオンデマンドやユーネクストで配信されています。
第１回「激変する金融ビジネス “石炭”からの投資撤退」
第２回「激変する電力ビジネス 再生可能エネルギーへのシフト」
第３回「激変する世界ビジネス グローバル企業の挑戦」
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NHKオンデマンドは、NHKが放送した番組をブロードバンド回線を通じて、日本国内限定でPCやスマートフォン、タブレット、高機能TV等に有料で配信する動画サービスのことです。NHKオンデマンドは、見逃してしまった番組やニュース番組、そしてもう一度見たい過去に放送した番組を、いつでも好きな時間に視聴することができるというメリットがあります。ただし、NHK番組しか見ることができません。
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なお、NHKの見逃した番組を見る方法は、コチラの記事をご参照ください。
（注）なお、本ページに記載しているユーネクストの情報は2021年11月時点のものです。 最新の配信状況はＵ-ＮＥＸＴサイトにてご確認ください。
NHKスペシャル シリーズ脱炭素革命
第1回「激変する世界ビジネス “脱炭素革命”の衝撃」
初回放送 2017年12月17日（日）午後9時15分～放送
放送前の予告
トランプ大統領の「パリ協定」脱退は、世界に衝撃を与えました。にもかかわらず世界のビジネス界は、今世紀後半に二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする「脱炭素革命」に向け大激変し、その動きは止まりません。なぜか？そこには地球温暖化という課題だけでなく、何より一獲千金の大ビジネスチャンスがあるからなのです。しかし、日本人の多くは、そのことにまだ気づいていない･･･。
ウォール街の投資の流れは「脱石炭」に変わり、再生可能エネルギーの劇的な価格破壊を受け、２０４０年までのガソリン車禁止など急速なＥＶシフトが始まりました。１１月にドイツ・ボンで開かれたＣＯＰ２３には、脱退したはずのアメリカや、エコ文明を打ち出し 「脱炭素」のリーダーをめざす中国など世界中のビジネスマンが集結したのです。しかし、日本では再エネ普及も進まずトレンドに乗り遅れています。
番組では、ＣＯＰ２３に出向いた日本企業の訪問団に密着し、「新産業革命」ともいわれるこのパラダイムシフトを目の当たりにした衝撃をルポ。生き残りへの格闘をお伝えします。
放送後のポイント解説
世界はなぜ脱酸素に大きく舵を切ったのか？
そのきっかけは2年前のパリ協定でした。そのパリ協定から脱退したアメリカの大企業、ウォルマートでは、地球温暖化の影響によって発生した巨大ハリケーンなどの異常気象により多額の被害を被っていました。そこで、ウォルマートは自ら率先して、自社の消費電力を太陽光で自家発電したり、配送車のエコドライブを徹底したり、LED照明を導入したりして、脱酸素に取り組み始めたのです。その結果、1000億円もの利益が捻出されたたのです。脱炭素が環境に優しいだけでなく、コスト削減にもなることを証明したのです。
投資家の変化
化石燃料の評価は、その埋蔵量ではなく、あとどれだけ燃やせるかということで決まるのです。今までどおり化石燃料を使っていると、あと25年で上限に達してしまい、埋蔵量の2/3は無価値となってしまうのです。化石燃料の投資から撤退したロックフェラー社のCEOは言います。「化石燃料は、埋蔵量を全て使えるとは考えていない。今後は、脱炭素に真剣に取り組んでいる中国への投資を検討したい。」
今年の11月にCOP23が開催され、日本からは12の企業が参加しました。そこで日本企業は、世界の脱炭素への潮流に危機感を募らせます。日本がインドに高効率の石炭火力発電を輸出するという動きに、世界から非難を受けています。そして、日本は高い技術力をもっているのにどうして脱炭素に消極的なのか？技術力はあるのに変わる勇気がないのか？とキツイ言葉を浴びせられます。
「脱炭素」・・・それは、新たな産業革命と言えるかもしれません。脱酸素に取り組まない企業には、投資マネーが入ってこないという危機感を日本企業は感じたようでした。
世界の脱酸素へ向けた潮流
日本では再生可能エネルギーの割合は7.7％で将来13～15％を目標に置いていますが、それすら決して高い水準ではありません。日本で再生可能エネルギーが普及しない理由は、発電コストが高いこと、そして、作った電気を自由に売れないことです。電力会社からすれば、天候などの自然に左右される再生可能エネルギーは、安定供給の妨げになるというのです。一方、ドイツは、再生可能エネルギーがすでに27％にも達しています。何故なら、再生可能エネルギーを優先的に送電網に繋げているそうです。
アラブ首長国連邦で、今、世界最大規模の太陽光発電の建設が進められています。この発電により、火力発電より安いコストで発電できるというのです。そこには、300万枚以上の太陽光パネルが使われるのですが、その受注を一手に引き受けているのが中国企業だそうです。中国は、国内のエネルギー戦略も大きく転換しています。火力発電所100基の建設計画を中止し、脱炭素へと大きく舵を切ったのです。
NHKスペシャル シリーズ脱炭素革命
第2回「激変する電力ビジネス 再生可能エネルギーへのシフト」
初回放送 2018年3月5日
ＮＨＫスペシャル「激変する世界ビジネス 脱炭素革命の衝撃」の完全版、シリーズ第２回は、電力ビジネスの最前線。太陽光や風力など再生可能エネルギーの劇的価格破壊で、ドイツの大手電力会社では再エネがメインになり、天気予報を織り込んで安定的に送電する事業に注目が集まっている。さらには、グーグルなどと組んで新たな脱炭素ビジネスに乗り出す電力会社も登場。こうした潮流を先取りするＢＭＷやリコーの動きにも迫る。
NHKスペシャル シリーズ脱炭素革命
第3回「激変する世界ビジネス グローバル企業の挑戦」
初回放送 2018年3月12日
２０１７年１１月にボンで開かれたＣＯＰ２３には、アメリカや中国をはじめ世界のビジネスマンが集結。グローバル企業の間では、省エネをビジネスにすることや、再生可能エネルギー１００％を目指す動きが進んでいる。「エコ文明」をめざす中国の太陽光の世界シェアトップのジンコソーラーや風力３位のゴールドウインド、世界最大の製造業ＧＥや最大の消費財メーカーＰ＆Ｇなどの現場を取材、富士通など日本企業の挑戦も伝える。
参考書籍
※楽天ブックスより
脱炭素革命への挑戦 世界の潮流と日本の課題
「２０５０年脱炭素」に向けて舵が切られた日本。しかしその実態は、世界の潮流から大きく取り残されている。欧米では野心的な削減目標を掲げ、数百兆円規模を脱炭素に投じている。既に再エネが最も安い電力となり、ＥＶ化を進め、送電網などインフラ整備を強化、コロナ危機で傷んだ経済からの「グリーンリカバリー」を加速している。だが、日本では「失われた３０年」の課題が次々と浮き彫りになり、大幅に遅れを取っている。異常気象が頻発する待ったなしの気候危機。ピンチをチャンスに変えるために、いま何が必要なのか？ＮＨＫスペシャル『激変する世界ビジネス“脱炭素革命”の衝撃』ＢＳ１スペシャル『グリーンリカバリーをめざせ！ビジネス界が挑む脱炭素』など数々の番組を制作してきたプロデューサーによる渾身の提言。
スマート・ジャパンへの提言 日本は限界費用ゼロ社会へ備えよ [ ジェレミー・リフキン ]
スマート・ジャパンへの提言 日本は限界費用ゼロ社会へ備えよ [ ジェレミー・リフキン ]
世界に衝撃を与えたベストセラー『限界費用ゼロ社会』-ジェレミー・リフキンが唱える“最後の”産業革命はいまや、世界規模で急速に進む脱炭素革命とモビリティ革命によって、デジタル社会のなかでその輪郭がくっきりと浮かび上がってきた。メルケル独首相やＥＵ首脳および中国指導部のブレーンを務め、ＥＵ各地域でスマート・シティ構築のプランを動かす著者に、世界から取り残されつつある日本の現状はどう映るのか？２０年ぶりの来日を果たした著者による、貴重な日本向け提言と対談を収載した日本オリジナル版。『限界費用ゼロ社会』入門編として、経済と社会の構造が大きく変わるデジタル時代の必読の書。本書の実現を担うミレニアル世代とのＱ＆Ａも収載！
