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見逃した「ＮＨＫスペシャル」の再放送・動画配信は？
NHKスペシャルは、ＮＨＫ総合テレビでの再放送が放映されますので、まずは、それで視聴されることをオススメします。多いパターンとしては、翌週または翌々週など2週間以内の平日の深夜に再放送されることが多いので、番組表を調べるかNHKスペシャルのWebサイトでご確認下さい。反響が高い番組は、何度も再放送されています。でも、深夜の放送ということもあり、休日にゆっくりと見たいという方には、最近流行の「動画配信サービス」がオススメです。
「NHKスペシャル」の見逃し配信は、NHKオンデマンドやユーネクストで配信されています。
2019年3月10日に放送された「終（つい）の住みかと言うけれど ～取り残される被災者～」の動画は現在、ユーネクストで配信中です。
NHKオンデマンドは、NHKが放送した番組をブロードバンド回線を通じて、日本国内限定でPCやスマートフォン、タブレット、高機能TV等に有料で配信する動画サービスのことです。NHKオンデマンドは、見逃してしまった番組やニュース番組、そしてもう一度見たい過去に放送した番組を、いつでも好きな時間に視聴することができるというメリットがあります。ただし、NHK番組しか見ることができません。
そこで、私が利用しているのがユーネクストです。このユーネクストは、いろんな放送局の番組や映画などの動画を配信しているんです。ＮＨＫとも提携しているので、毎月付与されるU-NEXTポイント1,200円（初回の31日間無料体験では600円。ただし、このページのリンクから登録すれば1,000円）を使ってＮＨＫオンデマンドの「まるごと見放題パック」を購入することができるんです。
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なお、NHKの見逃した番組を見る方法は、コチラの記事をご参照ください。
>> NHKの見逃した番組を見る方法は？NHKオンデマンド以外にもオススメの方法があった！？
>> 「まるごと見放題パック」はU-NEXTの無料トライアル特典でお得に！
（注）なお、本ページに記載しているユーネクストの情報は２０１９年２月時点のものです。 最新の配信状況はＵ-ＮＥＸＴサイトにてご確認ください。
NHKスペシャル「終（つい）の住みかと言うけれど ～取り残される被災者～」
放送 2019年3月10日（日）午後9時～［NHK総合］
放送前の予告
震災から８年。被災地ではほぼ全ての災害公営住宅が完成するなど「終の住みか」の確保は順調に見えます。しかし、そこには時が経ったからこその課題が重く横たわっています。度重なる転居で人々の繋がりが分断され、コミュニティーを保てない集落が続出。支援の打ち切りも相次ぎ、高齢者の孤立化や孤独死の問題などが顕在化しているのです。
さらに、震災直後から壊れたままの家に住み続け、今も厳しい暮らしを強いられている「在宅被災者」が多くいる実態も明らかになりました。“住まいがある”として支援制度の枠組みから外されているのです。
一方、避難者の帰還政策が進む福島。待ちわびた「終の住みか」に戻れたものの、故郷の姿が変わり果てたことを目の当たりにして、ふるさとの「第二の喪失」とも呼ばれる大きなダメージをこころに受けています。
「終の住みか」の扉の向こう側で、人知れず困難に直面する被災者の驚くべき実態と支援の最前線をルポ。いま求められる復興のあり方を探ります。
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放送後のポイント解説
- 今も半壊した家を修理できないで生活に困窮している人
- 何度も移転が続き孤立を深め、中には孤独死で亡くなる人
- 避難者の帰還政策が進む福島で変わり果てた故郷に喪失し家を取り壊す人
これらの人たちは、国の復興政策から取り残された人たちです。
国は家を失った人に対しては手厚い支援を行う一方で、半壊状態であっても住む家が残っている人に対しては自助努力を求めるという冷酷とも言える画一的な政策をとっています。石巻市では自宅の1階が浸水して大規模半壊となった人たちが2階で生活しています。いわゆる「二階族」です。2階で生活できる人は住む家があると見なされて仮設住宅にも入れないのです。約4000世帯の大規模半壊の家に住んでいる在宅被災者の約6割は家を直したいと考えていますが、資金がない、支援を受ける制度もないというのが現実です。石巻市は、国とは別に100万円までの補助金を出す制度を設けていますが、それでも限界を感じています。
災害公営住宅に住んでいる被災者の中には、孤立を深める住人が増え、一人暮らしの男性が死後数カ月も経ってから見つかったという事例も出始めています。自治会は住民同士の交流を深めたり一人暮らしの住民の見守りに奔走していますが、行政は個人情報を理由に住民の情報を出さず、コミュニティ作りに非協力的なのが実態です。何度も移転を繰り返し、友達も知り合いもいない公営住宅で孤立を深め、不眠やうつ病で苦しむ人も増えています。
避難者の帰還政策が進む福島では、故郷に戻るかどうか決断に迫られている避難者が多くいます。避難指示が出ていた時には、被災者は「家があるのに帰れない」というあいまいな喪失感を抱えていました。ところが、避難指示が解除され故郷に帰ってみた被災者は、その変わり果てた姿に失望し家を解体する決断をする人も出ており、喪失感からうつ病や不安症状が出て心身共に追い込まれる人も出ているのです。
国の支援制度で手を差し伸べられない人たちに対して、一部の行政やNPO法人が専門家が無償でアドバイスを行う「災害ケースマネジメント」という施策も始められています。国や行政は、ただ住む家を支援するというのではなく、被災者の状況に合わせて生活を支援するというスタンスに見直すべきではないでしょうか。
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