見逃したテレビを見る方法
NHKスペシャル

NHKスペシャル・シリーズ東日本大震災「震災7年 被災地からの問いかけ」の再放送・見どころは?目指した復興は今・・・

見逃した「NHKスペシャル」の再放送は?

NHKスペシャルは、NHK総合テレビでの再放送が放映されますので、まずは、それで視聴されることをオススメします。多いパターンとしては、翌週または翌々週など2週間以内の平日の深夜に再放送されることが多いので、番組表を調べるかNHKスペシャルのWebサイトでご確認下さい。反響が高い番組は、何度も再放送されています。でも、深夜の放送ということもあり、休日にゆっくりと見たいという方には、最近流行の「動画配信サービス」がオススメです。

「NHKスペシャル」の見逃し配信は、NHKオンデマンドで配信されています。

NHKオンデマンドは、NHKが放送した番組をブロードバンド回線を通じて、日本国内限定でPCやスマートフォン、タブレット、高機能TV等に有料で配信する動画サービスのことです。NHKオンデマンドは、見逃してしまった番組やニュース番組、そしてもう一度見たい過去に放送した番組を、いつでも好きな時間に視聴することができるというメリットがあります。ただし、NHK番組しか見ることができません。

そこで、私が利用しているのがユーネクストです。このユーネクストは、いろんな放送局の番組や映画などの動画を配信しているんです。NHKとも提携しているので、毎月付与されるU-NEXTポイント1,200円(初回の31日間無料体験では600円。ただし、このページのリンクから登録すれば1,000円)を使ってNHKオンデマンドの「まるごと見放題パック」を購入することができるんです。

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なお、NHKの見逃した番組を見る方法は、コチラの記事をご参照ください。

>> NHKの見逃した番組を見る方法は?NHKオンデマンド以外にもオススメの方法があった!?

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NHKスペシャル・シリーズ東日本大震災「めざした“復興”はいま・・・~震災7年 被災地からの問いかけ~」

放送 2018年3月11日(日)午後9時00分~

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放送前の予告

東日本大震災から7年。被災地では、32兆円の巨額を投じて進む復興事業によって、かさあげが進み、仮設住宅から移り住む災害公営住宅もほぼ全てが完成しました。津波の被災地について政府は「復興の総仕上げ」の段階にあるとしています。そして、原発事故で被害を受けた福島では、大規模な除染が行われ、7割の地域で避難指示が解除されました。

しかし、今、被災地では想像を超えた事態が起きています。「終のすみか」のはずの災害公営住宅では、体調を崩し孤立する高齢者が相次ぎ、働き盛りの世代も生計をたてられずに苦悩を深めているのです。かさ上げした新たな街では、住民が戻らず、使う予定がたたない「空き地」が広がる未来が見え始め、人を呼び込むために新たに税金が投入されています。福島では自治体が「学校再開」を急いでいますが、子どものいる若い世代の帰還は進まず、前途多難な状況が続いています。

今回、私たちは宮城・岩手・福島の三県で2000人に迫る大規模な被災者アンケートを実施、被災地の今をルポしながら、震災7年の課題を徹底取材しました。被災地の復興は、過疎化が進み新たな災害と向き合う全国にとってのモデルとなるのでしょうか。震災直後から被災地に入り取材を重ねてきた大越健介キャスターが各地を訪ね“復興”のあるべき姿を考えていきます。

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放送後の感想

土地区画整理事業による復興の限界

土地区画整理事業による復興とは、住民から土地を買い上げて、土地のかさあげ工事をした後に、区画整理して住民に土地を割り当てるという制度です。しかし、土地の買い取りが完了しないと、かさあげ工事に進めないという制度上の制約があるため、事業のスピードについていけずに売却を決断できないまま取り残された被災者もいるのです。また、かさあげ工事が遅れて避難生活が長期化したために避難先で家を建て、ふるさとの土地の使い道が決まらないという人もいます。また、途中で復興工事を縮小しようと考えましたが、計画を変更すると一から手続きをやり直さなくてはならないという壁にぶち当たり、計画を縮小できなかった自治体もありました。

なんと硬直的で「お役所的な仕事」なのか・・・と悲しくなりました。非常事態であるならば、もっと柔軟に対応すべきだと思います。震災から5~6年もかけて安全な町の土台を作るという手法以外に、段階的な復興の手法もあっていいのではないかと指摘する専門家もいます。

災害公営住宅での生活苦

東北三県で2万7000戸の災害公営住宅が建設され、4万6000人が移り住みました。仮設住宅から災害公営住宅に転居すると、もう「被災者」として扱われなくなり、自立を強制され、家賃の補助もなくなります。その一方で、仕事に就くことも困難な状況にあるようです。若い世代は極端に少なく、災害公営住宅という名の老人ホームだと嘆く方もいました。

また、住宅の運営・管理も自分たちで行わなければならず、共益費が不足しているのに値上げもできず、公共料金を何カ月も滞納しているという住宅もありました。また、仮設住宅の時の人間関係が途切れてしまい、孤立を深める高齢者も多いようです。

阪神・淡路大震災を経験した神戸のある住人は、こういった東北の被災地の状況に、神戸と同じ失敗を繰り返していると嘆いています。このような被災地の現場の状況を復興庁はどう見ているのでしょうか?復興の理想と現実が大きくずれていることに、悲しくなってきました。

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