見逃したテレビを見る方法
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NHKスペシャル

NHKスペシャル「脱炭素革命の衝撃 」の再放送・見どころは?COP23に密着取材!

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見逃した「NHKスペシャル」の再放送は?

NHKスペシャルは、NHK総合テレビでの再放送が放映されますので、まずは、それで視聴されることをオススメします。多いパターンとしては、翌週または翌々週など2週間以内の平日の深夜に再放送されることが多いので、番組表を調べるかNHKスペシャルのWebサイトでご確認下さい。反響が高い番組は、何度も再放送されています。でも、深夜の放送ということもあり、休日にゆっくりと見たいという方には、最近流行の「動画配信サービス」がオススメです。

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激変する世界ビジネス “脱炭素革命”の衝撃

2017年12月17日(日)午後9時15分~放送

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放送前の予告

トランプ大統領の「パリ協定」脱退は、世界に衝撃を与えました。にもかかわらず世界のビジネス界は、今世紀後半に二酸化炭素の排出量を実質ゼロにする「脱炭素革命」に向け大激変し、その動きは止まりません。なぜか?そこには地球温暖化という課題だけでなく、何より一獲千金の大ビジネスチャンスがあるからなのです。しかし、日本人の多くは、そのことにまだ気づいていない・・・。

ウォール街の投資の流れは「脱石炭」に変わり、再生可能エネルギーの劇的な価格破壊を受け、2040年までのガソリン車禁止など急速なEVシフトが始まりました。11月にドイツ・ボンで開かれたCOP23には、脱退したはずのアメリカや、エコ文明を打ち出し 「脱炭素」のリーダーをめざす中国など世界中のビジネスマンが集結したのです。しかし、日本では再エネ普及も進まずトレンドに乗り遅れています。

番組では、COP23に出向いた日本企業の訪問団に密着し、「新産業革命」ともいわれるこのパラダイムシフトを目の当たりにした衝撃をルポ。生き残りへの格闘をお伝えします。

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放送後のポイント解説

世界はなぜ脱酸素に大きく舵を切ったのか?

そのきっかけは2年前のパリ協定でした。そのパリ協定から脱退したアメリカの大企業、ウォルマートでは、地球温暖化の影響によって発生した巨大ハリケーンなどの異常気象により多額の被害を被っていました。そこで、ウォルマートは自ら率先して、自社の消費電力を太陽光で自家発電したり、配送車のエコドライブを徹底したり、LED照明を導入したりして、脱酸素に取り組み始めたのです。その結果、1000億円もの利益が捻出されたたのです。脱炭素が環境に優しいだけでなく、コスト削減にもなることを証明したのです。

投資家の変化

化石燃料の評価は、その埋蔵量ではなく、あとどれだけ燃やせるかということで決まるのです。今までどおり化石燃料を使っていると、あと25年で上限に達してしまい、埋蔵量の2/3は無価値となってしまうのです。化石燃料の投資から撤退したロックフェラー社のCEOは言います。「化石燃料は、埋蔵量を全て使えるとは考えていない。今後は、脱炭素に真剣に取り組んでいる中国への投資を検討したい。」

今年の11月にCOP23が開催され、日本からは12の企業が参加しました。そこで日本企業は、世界の脱炭素への潮流に危機感を募らせます。日本がインドに高効率の石炭火力発電を輸出するという動きに、世界から非難を受けています。そして、日本は高い技術力をもっているのにどうして脱炭素に消極的なのか?技術力はあるのに変わる勇気がないのか?とキツイ言葉を浴びせられます。

「脱炭素」・・・それは、新たな産業革命と言えるかもしれません。脱酸素に取り組まない企業には、投資マネーが入ってこないという危機感を日本企業は感じたようでした。

世界の脱酸素へ向けた潮流

日本では再生可能エネルギーの割合は7.7%で将来13~15%を目標に置いていますが、それすら決して高い水準ではありません。日本で再生可能エネルギーが普及しない理由は、発電コストが高いこと、そして、作った電気を自由に売れないことです。電力会社からすれば、天候などの自然に左右される再生可能エネルギーは、安定供給の妨げになるというのです。一方、ドイツは、再生可能エネルギーがすでに27%にも達しています。何故なら、再生可能エネルギーを優先的に送電網に繋げているそうです。

アラブ首長国連邦で、今、世界最大規模の太陽光発電の建設が進められています。この発電により、火力発電より安いコストで発電できるというのです。そこには、300万枚以上の太陽光パネルが使われるのですが、その受注を一手に引き受けているのが中国企業だそうです。中国は、国内のエネルギー戦略も大きく転換しています。火力発電所100基の建設計画を中止し、脱炭素へと大きく舵を切ったのです。

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