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NHKスペシャル

NHKスペシャル「縮小ニッポンの衝撃」の再放送は?労働力激減・そのとき何が!

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見逃した「NHKスペシャル」の再放送は?

NHKスペシャルは、NHK総合テレビでの再放送が放映されますので、まずは、それで視聴されることをオススメします。多いパターンとしては、翌週または翌々週など2週間以内の平日の深夜に再放送されることが多いので、番組表を調べるかNHKスペシャルのWebサイトでご確認下さい。反響が高い番組は、何度も再放送されています。でも、深夜の放送ということもあり、休日にゆっくりと見たいという方には、最近流行の「動画配信サービス」がオススメです。

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NHKスペシャル「縮小ニッポンの衝撃 労働力激減 そのとき何が」

放送 2018年5月20日(日)午後9時00分~

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放送前の予告

人口減少がもたらす過酷な現実を映し出し、反響を呼んだNHKスペシャル「縮小ニッポンの衝撃」の放送から1年半が経ち、さらなる衝撃の未来図が見えてきました。それは、「労働力不足」です。約30年後には人口1億を切る日本において、生産年齢人口(15-64才)は現在の約7600万人から3分の1にあたる2500万人が激減してしまうのです。その時、誰が社会を支えるのか?

鍵の一つが高齢者です。「一億総活躍」が叫ばれる今、会員数73万人・平均年齢72歳のシルバー人材センターでは、派遣労働が年5割のペースで拡大しています。介護施設の宿直・送迎、保育士補助、宅配、IT機器のメンテナンスなどあらゆる分野で戦力となり、週40時間フルタイムで働くことも可能になりました。変貌するシルバーの実態が全国調査で明らかになってきました。

そして、もう一つの鍵が外国人です。東京の中心部で進む大規模開発では、「スーパー技能実習生」が現場を仕切り欠かせぬ存在となっているところまで現れています。しかし、見通しは楽観できません。現在、最大の労働力供給源となっているベトナムでは、同じく少子化に悩む台湾・韓国、そして中東などライバルとの熾烈な争奪戦に突入しているからです。

人材獲得に暗雲が立ち込める。AIやロボットによる代替策は?日本は生き残れるのか?徹底ルポで迫ります。

視聴前の豆知識

シルバー人材センター」とは、定年退職者その他の健康な高齢者の希望に応じ、臨時的かつ短期的な就業の機会を確保し、組織的に提供する業務を担う公益法人で、運営費は国の補助対象となっています。全国各市町村にあり、2010年(平成22)3月時点で1298団体、登録者数は78万7000人。

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放送後のポイント解説

高齢者の労働現場での歪み・問題点

日本の労働者に占める高齢者の割合は12.4%となっており、これは世界一の高水準です。しかし、それで驚いてはいけません。介護施設などの現場では、高齢者の割合はもっと高いのが現実なのです。何故なら、若い労働力が集まりにくい「きつい」「汚い」「危険」という3Kの仕事ほど高齢者の労働力に依存しているという現実があるからです。その結果、2017年の60歳以上の労災事故は約3万人、うち317人が亡くなっています。工場で機械に挟まれたり、自動車事故などで亡くなった方もいらっしゃいます。劣悪な環境で高齢者が働いているという現状は、なんとかしなければならない問題だと思います。

日本で働く外国人の増加

労働力不足への対応のもう一つのカギとなる外国人労働者は、現在、日本に128万人います。特に、ベトナム人の技能実習生が急増しているそうです。しかし、そのベトナム人労働力を獲得したいという国は多く、争奪戦となっています。その争奪戦を一歩抜け出してリードしているのが台湾です。台湾は、日本の技能実習生という制度ではなく、労働者として受け入れて最長12年もの長期にわたって働くことができるのです。ちなみに、日本に来た技能実習生の滞在期間は最長5年です。

台湾は、日本と同様に将来の人口構成や高齢化による労働力不足に危機感を持っており、日本より早く外国人労働者の獲得に力を入れているのです。一方、日本は高齢化という問題で世界のトップランナーを走っているにもかかわらず、移民を受け入れていない特異な国なのです。

番組を視聴し終えて・・・

番組内では労働力不足の鍵となる「高齢者」と「外国人」について伝えられていましたが、もう一つ忘れてはならないのが「機械化・IT化」だと思います。送迎バスのドライバーの仕事などは将来的には無人化されていくのではないかと思います。特に、3Kと言われる仕事は機械化を進めることによって労働環境の改善を図ることにもっと注力すべきだと感じています。

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参考書籍のご紹介

縮小ニッポンの衝撃 (講談社現代新書) [ NHKスペシャル取材班 ]


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私たちが生きる日本。これから先、どんな未来が待っているのだろうか。
2016年に発表された国勢調査(平成27年度)によると、我が国の総人口は1億2709万人となった。5年前の調査と比べて、96万2667人の減少である。「人口減少」と言われて久しいが、実は、大正9年(1920年)の開始以来100年近い国勢調査の歴史上初めて日本の総人口が減少に転じた、ひとつの大きな節目であった。
今回、大阪府も初めて「増加」から「減少」に転じるなど、全国の実に8割以上の自治体で人口が減少した。しかも、減少の幅は拡大傾向にある。私たちがこれから経験するのは、誰も経験したことのない「人口減少の急降下」だ。
明治維新が起きた1868年、わずか3400万人あまりだった日本の人口は、医療・衛生状態の改善や食生活の向上、経済成長によって、昇り竜のような勢いで増え続けてきた。いま私たちが立っているのは、急上昇してきた登り坂の頂上をわずかに過ぎたあたり。ジェットコースターで言えば、スピードがゆっくりになり、これから先の凄まじい急降下を予感させる不気味な「静」の時間だ。この先には、目もくらむような断崖絶壁が待ち受けている。
2017年に発表された最新の予測では、人口減少のペースが若干弱まってはいるものの基調はほとんど変わっていない。国立社会保障・人口問題研究所は、出生率や死亡率の高低に応じて3パターンの予測値を発表している。真ん中の中位推計では、2053年には日本の人口は1億を切り、2065年には8808万人になるという。これから約50年間で実に3901万人の日本人が減少することになる。
しかも、人口減少と並行して、急速な高齢化が進む。日本は既に15歳未満の人口割合は世界で最も低く、65歳以上の割合は世界で最も高い水準にあるが、これから8年後の2025年には、日本は5人に1人が75歳以上の後期高齢者が占める超高齢社会に突入する。
これらは国が想定する未来図であり極端な悲観論ではない。日本社会は、これから世界で誰も経験したことのないほどのすさまじい人口減少と高齢化を経験することになる。

第1章
東京を蝕む一極集中の未来
23区なのに消滅の危機(東京都・豊島区)

第2章
破綻の街の撤退戦(1)
財政破綻した自治体の過酷なリストラ(北海道・夕張市)

第3章
破綻の街の撤退戦(2)
全国最年少市長が迫られた「究極の選択」(北海道・夕張市)

第4章
当たり前の公共サービスが受けられない!
住民自治組織に委ねられた「地域の未来」(島根県・雲南市)

第5章
地域社会崩壊 集落が消えていく
「農村撤退」という選択(島根県・益田市、京都府・京丹後市)

エピローグ
東京郊外で始まった「死の一極集中」(神奈川県・横須賀市)

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シニア人材という希望 [ 中原千明 ]


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超高齢社会の到来とともに日本人の働き方は大きく変わるー。都市銀行でマネジメント職を歴任。定年後に起業し、多数のシニア人材を雇用する経営者が語る“新しい労働の在り方”とは?

【目次】
第1章 豊富な知識、経験、人脈…。シニア人材が日本企業を救う(急減する生産年齢人口。労働力不足にあえぐ日本企業/日本企業生き残りへの希望ーシニア人材 ほか)/第2章 シニア人材が生涯現役で活躍するために必要なこと(今なぜ、シニア人材の雇用が求められているのか?/ボランティアより会社で働くほうがいい理由 ほか)/第3章 シニア人材に活躍してもらうために企業で取り組むべきこと(定年退職者は“数合わせ”ではない!/シニア人材の雇用にあたって、企業が考えるべきこと ほか)/第4章 “実録”社会で輝くシニア人材たち(シニア人材の活用で成功している企業の実例/企業で活躍するシニア人材たちの声 ほか)

1500万人の働き手が消える2040年問題 労働力減少と財政破綻で日本は崩壊する [ 野口悠紀雄 ]


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本当の問題は「デフレ脱却」ではなく「労働力不足」。4人に1人は介護・医療従事者になる異常な経済状況が待っている!未曾有の労働力不足によって、日本経済は収縮し、社会保障が膨張を続け、財政が破綻する。医療・介護、年金、財政の問題はいかにすれば解決できるか。

【目次】
第1部 デフレ脱却で経済落ち込む(円安で得した人と損した人/日米逆の金融政策の帰結/実体経済はなぜ落ち込む?)/第2部 労働力不足と社会保障の膨張(労働力不足経済に突入する/医療と介護の問題はどうすれば解決できるか/公的年金の問題はどうすれば解決できるか/財政の将来はきわめて深刻/どうすれば成長を実現できるか?)

シニア人材マネジメントの教科書 老年学による新アプローチ [ 崎山みゆき ]


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老年学は年齢を重ねることで、人はどのように変化するかを、心理、教育、経済、労働、医学など各分野から学際的に研究する学問。本書は、その研究成果を企業の人事現場に応用し、これまで知られていなかった画期的なノウハウを提供します。

【目次】
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